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TPS(トヨタ生産方式)とは?そのメリットを解説【物流用語】

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TPSとは

TPSとはToyota Production Systemの略で、「トヨタ生産方式」を指します。生産ラインのムダを徹底的に排除するために確立された生産方式です。「ジャストインタイム生産方式」とも呼ばれ、「必要なもの」を「必要な量」だけ「必要な時」に、供給する考え方です。

7つのムダ(作りすぎ、手待ち、運搬、加工、在庫、動作、不良を作る)を見つけるための方式の1つが「かんばん方式」です。ジャストインタイムで生産することで可能な限り在庫は持たず、利用した部品の補充を知らせる「帳票」をかんばんということから「かんばん方式」呼ばれています。もともと製造現場で用いられてきた考え方でしたが、間接部門や非製造業、物流センター内等にも適用されるようになりました。
 

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TPS(トヨタ生産方式)と一般的な生産方式の違いとは

TPSの基本原則は、顧客の要望を満たしながら、利益を最大化することにあります。一般的な生産方式で発生している管理業務等の「顧客にとって価値を生まない活動」を7つのムダとして定義し、これらを改善していくための仕組みづくりがトヨタ生産方式の要です。顧客(=買い手)に対するムダを徹底的に排除することで原価低減を実現し、売上と利益を同時に確保します。

一般的な生産方式は需要予測に基づく生産計画を立て、大ロットで生産を行い、各工程間に安全在庫を確保することで、トラブルや需要の変化に対応しています。

また、顧客からの受注に対応するには、完成品在庫を持つことが必要です。しかし、在庫管理には手間と費用のムダが発生するだけではなく、以下のような問題も発生します。

  • 需要と関係ない「作りすぎのムダ」が発生する。
  • 工程ごとに在庫確認と生産計画を立てる必要があり、手間と費用がかかる

さらに、各工程の進捗管理が必要であり、進捗に変化が発生すると全行程の計画変更が必要となり、多大な工数がかかります。大量の安全在庫や工程間在庫を持つことは、原材料・部品手配から完成品までのリードタイムが長くする原因です。需要予測が長期間に及ぶため、精度の低下や原材料・部品の買いすぎや欠品というムダや問題が発生します。これらはすべて生産側の都合によって発生する問題であり、顧客のニーズとは関係ありません。

TPSでは、一般的な生産方式で発生している管理等、顧客にとっての価値を生まない活動をムダと定義し、これらを改善するための仕組みがあります。この方式では顧客(後工程)のニーズが生産計画に自動的に反映され、各工程では必要なものを・必要なときに・必要なだけ生産・供給ができます。つまり、顧客のニーズに沿ったものだけをムダなく生産・供給できることがTPSの大きな特長です。

 

TPSのメリットとは

メリット

(1)在庫を最小限にする

最大のメリットは、ジャストインタイムのかんばん方式によって在庫管理の手間を大きく削減できることです。工場に納品された材料や部品は利用後、速やかに発注が行われます。リードタイムを最短化することで利益を得られることがTPSの前提条件です。各工程を1枚の紙(かんばん)で管理し、利用された段階で発注すれば、そもそも在庫が発生しません、そのため、在庫の棚卸しや発注数量の検討は不要です。

(2)人件費を削減できる

かんばん方式を導入すると、在庫管理の手間がなくなります。自動車部品は何万点も種類があるため、在庫管理しようとすると、大人数の人手と大きな保管スペースが必要です。在庫管理が不要になった場合、企業規模が大きい会社ほどスケールメリットで莫大なコストの削減が実現します。

デメリット

(1)平準化できない生産には対応できない

ジャストインタイムには平準化生産が前提になります。そのため、多品種の製品を製造する場合には、製造ラインを一旦停止し、切替える必要があるため、製造効率が低下してしまいます。また、安定受注があることが絶対条件になるため、需要の波が大きい業種には導入が困難です。受注前に取引先と計画を立てる必要があります。

(2)大量購入によるコストダウン

通常の購買戦略では、大量に購入することでスケールメリットによるコストダウンが可能です。しかしTPSは必要な数量しか購入しないため、部品の単価が上がってしまいます。また、在庫が欠品した場合、後工程ラインが全て止まってしまいます。このリスクを回避するため、在庫を多く持ってしまっては、TPSの恩恵は受けられません。

 

まとめ

TPSを導入することはメリットが期待できる一方で、TPSを定着させ、効果を出せる企業は実は多くありません。その理由として挙げられるのが、TPSのデメリットを理解していないからです。

改善を推し進めることで不良品発生のリスクを最小限に抑えることができるため、製造に関わる社員全員で学ぶ価値があります。
 

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